近年、Podcastという音声メディアの人気が高まってきている。Podcastとは、インターネットを通じて音声配信を行う、インターネットラジオの1つの形態である。注目されている理由の1つとして、「ながら聴き」をすることができ、現代人の日常生活に入り込みやすい点が挙げられるだろう。また、WIREDの記事で「Podcastは現代の公共圏である」とも主張されているように、個々人の多様な考えや知識が本人の声で発信されることで、親近感や共感を得やすい点も特徴であろう。今回はそんなPodcastに関する研究動向について、学術論文を広く分析すると共に、論文情報以外からも日本におけるPodcastを巡る社会動向を調査した。なお、研究動向については、エルゼビア社が提供する抄録・引用文献データベースScopusを用いて関連論文を収集し、俯瞰解析による調査を行った。
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空飛ぶクルマで自宅から家族旅行に出かけると聞いたら多くの人は夢のような話だと思うかもしれないが、このような未来は着実に近づいている。
経済産業省とNEDOが国土交通省と連携して2022年から実施している「次世代空モビリティの社会実装に向けた実現プロジェクト (ReAMo)」では、省エネ化や人手を介さないヒト・モノの自由な移動の実現を目指している。
一方でドローンの展示会イベントも近年多数実施されており、2023年6月に行われたJapan Drone 2023では、建築や農業、災害対応などさまざまな社会課題を解決しうる展示がされていた。本レポートでは、近年注目されているドローンに関する技術動向を調査した。
Read More日本は周知のとおり資源輸入国で、とくに天然ガスに関しては輸入量が世界一位にもなっている。この天然ガスであるが、主成分はメタンである。よって化石資源に頼らないメタン生成ができればカーボンニュートラルに寄与できる。実際に経済産業省では2023年6月に「都市ガスのカーボンニュートラル化について」の中間整理を公開しており、そのためのガスとして合成メタン（e-methane）やバイオメタンを取り上げており、今後さらに注目が高まるものと考えられる。そこで、日本国内でのメタン生成に関する技術開発動向とプレイヤーを明らかにすることを目的とし、日本国公開特許公報を用いたメタン生成に関する俯瞰解析を行った。
Read More2023年12月20日に上場が廃止された株式会社東芝 (6502) は、1930年代に日本で初めて電気洗濯機・電気冷蔵庫・電気掃除機を発明したほか、日本初のMRI装置開発、世界で初めてラップトップ型パソコンの開発・商品化に成功する(2)など、日本初・世界初の技術を生み出し続け、日本の産業界をリードしてきた存在だった。2015年に発覚した不正会計による営業赤字は7087億円に上り(3)、米原発事業の損失が重なり、白物家電、メディカル機器などいくつもの事業を売却した。こうした状況下で現在の東芝がどのような技術を保有しており、上場廃止後どういう事業に進んでいくのかを調査するべく、東芝および関連会社名義で出願された公開および登録特許公報を基に分析を行った。
Read More近年、AIによる社会変革が急速に進みつつある。AIとは事象の抽象化とその演算処理であり、数学の積極的利用が今後の社会成長に必須と見做されつつある。かたや、技術成長の元とされる特許では無縁とも思われる抽象化思考だが、その例として非ユークリッド幾何学が挙げられる。空間が平坦であることを仮定したユークリッド幾何学は、一般相対性理論など日常からかけ離れた世界など一部の状況でしか有用でないと見做されている。しかしながら、数学の時代到来であるならば、この非ユークリッド幾何学でさえも特許として人の生活を豊かにする技術として活用がされていると期待したくなる。そこで本レポートでは、非ユークリッド幾何学を利用した世界特許を収集し、トピックモデルによる文書俯瞰解析手法を用いて技術動向分析を行った。
Read More経済協力開発機構（OECD）が33ヵ国を対象に行った調査では、日本の1日の睡眠時間は7時間22分と最も短く、全体平均より1時間以上短いことが報告されている。睡眠時間が6時間未満の場合に生活習慣病などの疾患の発症リスクが有意に増加し、逆に9時間以上の場合は死亡リスクが高いと言われ、適切な時間の確保が必要である。また、睡眠で休養がとれた感覚を得ることも重要であるとされ、近年は質の高い睡眠ニーズが高まっているようである。睡眠訴求の機能性表示食品の届出数が急激に増加し、またITやAIなどの技術による睡眠サポート製品・サービスである”スリープテック”という言葉を見かけることも多くなった。では特許技術としてはどのようなものが増えているのか。睡眠に関わる技術について俯瞰する。
Read More2023年10月19日、本田技研工業（7267）が2026年初頭から東京都内で自動運転タクシーサービスを開始すると発表した。当該サービスはクルーズ、GM、自動運転専用車両が指定場所まで迎えにくるところから、目的地に到達するまで全て自動運転で行われ、配車から決済まで全てスマートフォンのアプリで完結する。
これは一定の条件を必要とはするものの、都内では初の、運転者の介入を必要としない完全自動運転サービスとなる。
本稿では、自動運転技術の中でも特に重要になると考えられるAI関連の技術動向を捉えることで、自動運転の現状について考察する。
Read More近年、科学技術をめぐる様々な問題が顕在化してきている。人工知能やバイオテクノロジーなど、科学技術が急速に進歩する時代において、社会や市民が取り残されず、うまく活用して生活していくにはどうしたら良いだろうか。また、特に日本で問題となっている、研究力の低下や研究環境の悪化に歯止めをかけることができるのであろうか。これらの問題に対する手段の一つとして、「サイエンスコミュニケーション」に注目し、関係する研究動向について、エルゼビアの抄録・引用文献データベースScopus(スコーパス)を用いて関連論文を収集して調査した。
Read More近年、環境問題への意識の高まりから、様々な分野で脱炭素化の取り組みの1つの分類として、グリーンカーボンとブルーカーボンという考え方がある。前者は陸上の草木、後者は海の生物の光合成による炭素吸収を意味する。最近、日本ではENEOS（5020）や出光興産（5019）といった化石燃料の企業、大学やスタートアップの動きでは、関西大学と環境移送ベンチャーのイノカが、再生医療を活用したサンゴ礁の早期再生に関する共同ラボを立ち上げたように、大企業、スタートアップ、大学の動きが活発化している。ブルーカーボンに関わる生物は多岐に渡るが、本レポートでは、多面的な魅力を放つ一方で、多くが消滅の危機に瀕していたりと課題も多い「サンゴ」に関して、論文情報から研究動向を調査した。
Read More2020年公開のレポートにて、Phase2として印刷業界をピックアップして近年注力している技術領域の探索を行った。そして今回はPhase3として製紙業界をピックアップ。前々回まとめた製紙業界の現状把握を振り返ると、主要3社である王子ホールディングス(3861)・日本製紙(3863)・大王製紙(3880)において、開発技術に大きな違いは見られなかった。しかし、レンゴー(3941)は段ボールに代表される板紙関連、北越コーポレーション(3865)は洋紙関連の技術に注力しており、技術開発の差異が見られた企業もあった。そのため、今回は製紙業界において近年注力している技術領域を探索することによって、各企業における差別化要素を探索し、今後の業界の方向性を確認することとした。
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アメリカはサプリメント大国と言われるように、2021年の米国栄養評議会による調査では80%もの人がサプリメントを使用していることが報告されている。一方で日本でのサプリメントのような健康食品の利用率は、男性30.2％、女性38.2％である。この利用率の違いの背景としては、医療費の自己負担額の違いが一つの大きな理由であることが考えられ、アメリカは一般の初診料が日本と比較して非常に高額であるため、病気は「予防する」という健康意識から、サプリメントが日常的に用いられているようである。アメリカと日本の健康食品の特許技術に違いはあるのだろうか。2000年以降に出願された特許公報を用いて日米の特許技術について俯瞰する。
Read Moreカーボンニュートラルに向けた取り組みがワールドワイドで加速している。日本も例外ではなく、政府は様々な政策を打っている。温室効果ガスの削減には、排出量の評価や削減も重要な技術である。とくに製品やサービスなどのライフサイクルを通じた温室効果ガスの排出量のステージごとの把握、いわゆるカーボンフットプリントは、効果的に温室効果ガスを削減するために重要と考えられる。そこで、温室効果ガスおよび温室効果ガスの中でも温暖化への寄与が大きいCO2とその排出量に関わる日本国内での技術開発動向とプレイヤーについて日本国公開特許公報をリソースとして分析を試みた。
Read More2023年初頭、ある話題がSNSを騒がせた。そう、昆虫食である。学校給食で提供されたという話題を発端に、昆虫食に関する批判的な意見が噴出した 。そこで本レポートでは、コオロギをはじめとする「昆虫食」をテーマに、国内外の特許情報に基づく技術動向調査を行い、昆虫食の過去・現在・将来の展望について技術的な視点で咀嚼していく。昆虫食の是非について主張するのではなく、技術調査を通して「いつから・どのように昆虫食の技術開発が進んできたか」という視点で技術動向を紐解き、「今後の展望と課題」について筆者個人の考えを整理していくものとご理解いただければ幸いである。
Read More従来個人の問題と認識されてきた月経による体調不良や更年期症状など女性特有の不調を、社会の課題として捉える動きが出始めている。近年になって女性の健康をサポートする施策としてフェムテックが注目を集めている。フェムテックとは「female」と「technology」を組み合わせた造語で、女性のライフステージにおける諸課題を解決できる製品やサービスを指す。このようなフェムテック市場は国内外で大きく成長している。その市場規模は、日本においては約643億、世界では2025年に5兆円に達するとの予想も出ており、国内外で事業拡大が見られている。
そこで本レポートではフェムテック市場の最近の動向を調べるべく、日本市場と米国市場での技術動向を日米の公開および登録特許公報を基に分析を行った。
Read MoreWIPO(World Intellectual Property Organization：世界知的所有件機関)に2022年に公開された全公報の分析を行った。一般に、技術の分析には、大きく分けて、基礎段階の研究については学術論文を用いた分析と、実用段階では、特許を用いた分析の2通りがある。この２つで見えてくる様相は異なることが多く、特に量子コンピュータなどの黎明期の技術については論文でこそ多くの動向が分かるが、特許ではまだその一部の活動が追える程度である。近年の政治的情勢により、米国公開の特許が世界情勢の反映されない情報源になってしまった現在、貴重な情報源であるWIPO2022年公開の特許を収集し、世界における実用化間近の技術動向を分析した。
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