アメリカはサプリメント大国と言われるように、2021年の米国栄養評議会による調査では80%もの人がサプリメントを使用していることが報告されている。一方で日本でのサプリメントのような健康食品の利用率は、男性30.2％、女性38.2％である。この利用率の違いの背景としては、医療費の自己負担額の違いが一つの大きな理由であることが考えられ、アメリカは一般の初診料が日本と比較して非常に高額であるため、病気は「予防する」という健康意識から、サプリメントが日常的に用いられているようである。アメリカと日本の健康食品の特許技術に違いはあるのだろうか。2000年以降に出願された特許公報を用いて日米の特許技術について俯瞰する。
Read More2023年初頭、ある話題がSNSを騒がせた。そう、昆虫食である。学校給食で提供されたという話題を発端に、昆虫食に関する批判的な意見が噴出した 。そこで本レポートでは、コオロギをはじめとする「昆虫食」をテーマに、国内外の特許情報に基づく技術動向調査を行い、昆虫食の過去・現在・将来の展望について技術的な視点で咀嚼していく。昆虫食の是非について主張するのではなく、技術調査を通して「いつから・どのように昆虫食の技術開発が進んできたか」という視点で技術動向を紐解き、「今後の展望と課題」について筆者個人の考えを整理していくものとご理解いただければ幸いである。
Read More日本における超高齢社会が進んでいる。これは、①少子化の進行による若年人口の減少と②死亡率の低下に伴う平均寿命の延伸の大きく2つが原因であり、①については、国を維持していくために解決すべき大きな問題である。②については、栄養価の高い食事を子供のころから摂れることが死亡率の低下に貢献している。近年この「食」に関して「フードテック」という大きな動きがある。その領域としては、大豆肉や昆虫食といった代替フードからUber Eats、調理アプリなどのソフトウェアまで多岐に渡る。本レポートでは、「食」に関するビジネスモデル特許に限定し、VALUENEX Radarによる俯瞰解析で明らかにしていく。
Read More「デイリーストックアクション (DSA)」とは、“日常的常温保存可能食品を一定量ストックしながら食べていこう”という家庭用備蓄推進活動であり、日常的な短時間調理に活用できつつ、災害用の備蓄食料も保持できるというコンセプトである。こうした活動は災害時だけでなく、食品ロスの削減にも有益である。
しかし、食品は何も手を加えなければ腐敗や品質劣化が進む。加えて健康志向の高まりによる保存料など添加物不使用の食品ニーズに応える必要もあり、食材の生産や加工、流通など各フェーズにおける技術開発が進んでいると考えられる。そこで、日本国公開特許公報を用いて、食品を長持ちさせる技術に取り組みや課題について明らかにする。
posted on 2020.10.5
”ビッグデータから読み解く” シリーズでは、大量のテキスト情報からどのように未来を予測し、課題解決につなげるかについて、簡単に分かりやすくご説明していきます。3回目となる本セミナーでは、抗菌技術を特許から解析し、ニューノーマルにおける社会インフラとしての抗菌に対する自社の関わり方をご検討いただく機会をご提供します。
Read More日本人にとってはなじみ深い「うま味」だが、実際に存在することが認知されたのは比較的最近であり、2000年に舌の感覚細胞にグルタミン酸受容体が発見されたことによる。うま味は欧米人から見ると比較的新しい基本味であるが、日本食が世界的に注目されている今、日本の食品産業が世界と戦う一つのツールになる可能性がある。
そこで日本国内でのうま味に関わる技術開発がどのように進められているか、またどのようなプレイヤーが携わっているかを明らかにするために、うま味に関わる技術ポートフォリオとその変遷を1993年以降に公開された日本国公開特許公報をもとに分析した。
近年、フェイクミート、代用肉という言葉をよく耳にするようになった。古くからの例としては、豆腐の様な大豆からのタンパク質を利用したもののことであるが、最近では欧米での関心が高い。その理由もヘルシーであるということよりは、寧ろ地球環境を配慮していると言われている。家畜の飼育には大量の水や土地が必要で、地球環境・温暖化への負担が大きい。対して植物生育のコストは低く、代用肉の関心が高まっているとのことである。
そこで、本レポートでは世界における代用肉市場の最近の動向を調べるべく、世界市場の代表格である米国市場での技術動向を米国の公開公報を基に分析を行った。
Read MoreSDGs (Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標) は、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載されている2030年に向けた国際目標である。SDGsの目標の中では「飢餓」や「水」といった食品に深く関わるものがあり、関係各社も積極的に活動していることが窺えるが、具体的にどのような技術が背景にあり、目標を達成しているのかを探ることは困難である。そこで、VALUENEXのDocRadarを用いて、SDGsの目標2「飢餓」分野に関連する技術俯瞰図を作成し、時系列ごとの違い、どんなプレイヤーがいるのかを把握した。
Read More市場拡大を続ける機能性表示食品だが、投入される商品にはどのようなトレンドがあるのだろうか。ここでは、機能性表示食品に関する消費者庁の公開情報をまとめた「機能性表示食品データベース」に収録されている届出情報2,287件 (届出日2015/4/11～2019/7/3) を分析し、機能性の観点から届出情報を分類・可視化することでその動向を探った。
Read More人が生きていくうえで欠かせない産業が、農業・畜産・水産などの第一次産業である。そのほとんどが重労働で収益性が低く、華やかなイメージに欠け、少子高齢化や過疎化現象も影響し、担い手が不足している。日本の食料自給率が先進国の中で最低水準にあり、世界人口が増大、地球温暖化が迫るなか、第一次産業の技術革新が急ぎ望まれている。そこで、第一次産業に関連する国際特許分類A01系が付与されている特許文献を分析し、近年どのような最新技術が存在しているのか、また、それらを開発している企業を明らかにする。
Read Moreパナソニックはトマトの収穫ロボットの開発、試験販売の計画を明らかにした。画像処理技術で熟したトマトを特定し、ロボットハンドによりトマトを収穫するという。農業の人手不足への対応や、効率化が課題となる中で、人手に頼る部分の多かった収穫は農業機械が広く導入されているが、機械化の難しかった作物の収穫で今後、収穫ロボットが活躍の場を増やすと予想される。また、収穫ロボットの技術開発では農業機械メーカー以外の企業の参入が予想され、技術開発動向が転換を迎える可能性も考えられる。収穫機に関する技術開発はどのような動向を示しているのであろうか。果物、野菜、根菜等の収穫機に関連する日本国公開特許公報を収集し、分析する。
Read More乳酸菌は菌の中でも私たちがよく耳にする言葉である。スーパーやコンビニエンスストアで手にするヨーグルト、チーズ、アイス等の乳製品はもちろん最近ではチョコレートにも配合され、その商品価値は多岐にわたる。 中でも明治ホールディングズは、プロビオブランドの「リスクと戦う乳酸菌」LG-21や「強さひきだす乳酸菌」R－1、「プリン体と戦う乳酸菌」PA-3等、の売り上げが大変好調である。消費者の心理に訴えかけたブランディングイメージはもちろんであるが、長年の乳酸菌研究成果のたまものであるともいえよう。 しかしながら明治ホールディングズも2017年3月期の営業利益は減益見込みを見込んでいる。これには様々な要因があるが、一つには今後の人口減少に備え、製品の絞り込みを行っているとも推測されている。私たちの生活に欠かせない乳製品は今後どうなっていくのか、乳酸菌に焦点を当て調査していく。
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